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家庭用蓄電池の容量とは？基本をおさらい

蓄電池の「容量（キロワット時）」は、電気をどれだけためられるかを示す単位です。
例えば、5キロワット時の蓄電池であれば、500ワットの家電を10時間使える計算になります。
一般家庭では冷蔵庫や照明、テレビなどを同時に使うため、実際にはおよそ半日から1日分の電力をまかなえる容量があると安心です。

容量選びの目安は次の通りです。

このように、家庭の電気使用量やライフスタイルによって最適な容量は変わります。

小型蓄電池の人気モデルと特徴（～5キロワット時）

小型蓄電池の特徴

小型タイプは導入コストが比較的安く、停電時の非常用電源や夜間の部分利用に適しています。
共働き家庭や日中不在が多い世帯では、太陽光発電で余った電気をためて夜に使う用途にぴったりです。

メリット

• 導入費用が安く、設置スペースも小さい

• 初めて蓄電池を導入する家庭に適している

• 停電時も最低限の照明や冷蔵庫を動かせる

注意点

• 貯められる電気量が少ないため、全負荷（家全体）には不向き

• 電気自動車や大型家電を動かすには容量不足

人気モデル例

オムロン　KPBP-Aシリーズ（4.2キロワット時）
コンパクトながら停電時の自立運転に対応し、価格も比較的安価で人気があります。
設置費込みでおよそ90万円前後が相場です。

シャープ　クラウド蓄電池4.2キロワット時モデル
スマートフォンで遠隔監視ができ、太陽光と連携しやすいのが特徴です。
昼間の余剰電力を効率的にため、夜間に活用できます。

中型蓄電池の人気モデルと特徴（5〜10キロワット時）

中型蓄電池の特徴

中型タイプは最も需要が高い容量帯で、一般的な4人家族にとってちょうど良いバランスです。
昼間に太陽光で発電した電気をため、夜間に使用することで買電量を減らせます。
また、災害時にも冷蔵庫や電子レンジ、スマートフォンの充電を複数日まかなえるケースもあります。

メリット

• 自家消費率が上がり、電気代削減効果が高い

• 太陽光発電との相性が良く、発電した電力を無駄なく活用できる

• 停電時にも1日程度の生活電力をカバー可能

注意点

• 小型よりも設置コストが高くなる（120万円〜200万円前後）

• 設置スペースや施工条件を確認する必要がある

人気モデル例

パナソニック　LJ-SF50A（5キロワット時）
パナソニックの中でも人気の高い住宅用モデルで、蓄電・放電を自動制御して効率的に運転します。
価格と性能のバランスが良く、太陽光発電との相性も抜群です。

ニチコン　ESS-U2L1（9.9キロワット時）
容量9.9キロワット時で、一般家庭の一晩分をまかなえる実力を持ちます。
停電時も家全体をバックアップできる全負荷対応型で、導入満足度が高いモデルです。

大容量蓄電池の人気モデルと特徴（10キロワット時以上）

大容量蓄電池の特徴

大容量モデルは、電気自動車の充電やオール電化住宅との併用を考える家庭に最適です。
10キロワット時以上あれば、冷暖房や給湯も含めた生活全体をカバーできます。
また、電力の自給自足率が非常に高くなるため、将来的な電気代上昇にも強い点が魅力です。

メリット

• 自家消費率を最大化でき、買電量を大幅に削減

• 停電時も複数日分の電力を確保できる

• 電気自動車や蓄電連携システムとの相性が良い

注意点

• 本体価格が200万円以上と高価

• 設置スペースと換気条件を満たす必要がある

• 重量があるため、基礎補強が必要な場合も

人気モデル例

京セラ　Enerezza（12キロワット時）
国内メーカーの大容量モデルとして高い信頼性を誇ります。
AI制御によって天候や電気使用量を学習し、最適な充放電を自動で行います。

シャープ　クラウド蓄電池16.4キロワット時モデル
非常時に家全体をバックアップできる全負荷タイプ。
住宅全体の消費電力をリアルタイムで可視化し、効率的なエネルギーマネジメントが可能です。

容量別の費用とコスト回収シミュレーション

蓄電池の導入コストは容量に比例しますが、電気代削減効果や補助金を考慮すると費用対効果は十分に期待できます。

これらの数値はあくまで目安ですが、太陽光発電と組み合わせることで実質的な電気代ゼロ生活を実現している家庭も増えています。

補助金や優遇制度を活用しよう

2025年現在、国や地方自治体では蓄電池導入に対してさまざまな補助制度を用意しています。
国の「住宅省エネ2025キャンペーン」や、東京都・愛知県・大阪府などの自治体では、蓄電池単体や太陽光と同時設置に対して最大で30万円前後の補助金が出る場合もあります。
申請には工事完了報告書や製品保証書の提出が必要なため、施工業者と連携して早めに手続きを進めることが重要です。

容量選びのチェックポイント

1. 家族構成と電気使用量を把握する

2. 停電時にどの家電を使いたいかを明確にする

3. 太陽光発電を併用する場合は発電量とのバランスを取る

4. 将来の電気使用量（EV導入など）を見据えて余裕を持たせる

まとめ

家庭用蓄電池の容量は、生活スタイルや家庭の電気使用量によって最適解が異なります。

• 小型モデルは導入しやすく、初期費用を抑えたい人に最適

• 中型モデルはコストと性能のバランスが良く、4人家族前後に最も人気

• 大容量モデルは自家消費率と防災性能を最大化したい家庭におすすめ

蓄電池は「買う時代」から「使いこなす時代」へ。
容量をしっかり見極めて導入すれば、長期的に電気代を削減しながら、快適で安心な暮らしを実現できます。

1. まず知っておきたい補助金の種類

家庭用蓄電池に関する補助金は、大きく3つの種類に分けられます。

1. 国（経済産業省・環境省など）の補助金

2. 都道府県・市区町村による地域補助金

3. 電力会社や民間企業が実施する導入支援

これらを組み合わせて申請することで、補助額を増やせるケースもあります。

国の補助金（例：環境省事業）

・対象：太陽光＋蓄電池を導入する住宅
・補助額：蓄電池容量1kWhあたり2万円（上限60万円）前後
・要件：登録製品の使用、V2H対応、または自家消費型であること

自治体の補助金

多くの自治体で「太陽光と蓄電池の同時導入」を条件に補助制度を設けています。
自治体によって補助額や条件が大きく異なるため、自分の住む地域の最新情報を必ず確認しましょう。

例）東京都：蓄電池単体でも最大60万円、太陽光併用で最大100万円超
神奈川県横浜市：蓄電池容量1kWhあたり4万円（上限20万円）
名古屋市：一律5万円支給

民間支援

電力会社やリース企業が「初期費用ゼロ」や「ポイント還元」などのキャンペーンを行うことがあります。
ただし、補助金と併用できないケースもあるため、申請前に併用条件を確認することが大切です。

2. 補助金を申請するための基本ステップ

ここでは、初めて申請する方にも分かりやすく、蓄電池補助金の一般的な申請手順を5ステップで紹介します。

ステップ1：最新の補助金情報を確認する

まずは、自分の住んでいる自治体のホームページで「蓄電池 補助金」「再エネ支援事業」などのキーワードで検索します。
補助金には「申請期間」や「予算上限」があり、年度途中で締め切られる場合が多いため、早めの確認が重要です。

また、国の補助金制度は経産省・環境省など複数省庁にまたがるため、**JPEA（一般社団法人 太陽光発電協会）やSII（環境共創イニシアチブ）**のサイトも定期的に確認すると良いでしょう。

ステップ2：対応機種と登録事業者を確認する

補助金の対象となる蓄電池は、型式やメーカーが指定されていることがあります。
例えば、環境省の事業では「登録製品一覧」に掲載されている機種のみが対象です。

また、施工業者も「登録事業者」でなければならない場合があります。
見積もりを取る際には、補助金対応業者であることを確認することが重要です。

ステップ3：見積もりと必要書類を準備する

申請には、次のような書類が求められます。

・見積書（メーカー名・機種・容量が記載されているもの）
・設置予定図面・配線図
・住民票または所有権証明書
・工事契約書または注文書
・補助金申請書（自治体の指定様式）

この段階で書類が不足していると申請が遅れるため、施工業者と連携して書類を揃えておきましょう。

ステップ4：申請書の提出と審査

書類を揃えたら、自治体または補助金事務局に提出します。
現在はオンライン申請が主流で、専用フォームから必要書類をアップロードする形式が増えています。

審査期間は1〜2ヶ月程度。書類の不備があると差し戻しになるため、添付ファイル名や申請日付にも注意が必要です。

ステップ5：設置・完了報告・補助金交付

申請が受理され、交付決定通知が届いたら、工事を実施します。
工事後は「完了報告書」「施工写真」「領収書」などを提出し、最終的な交付が確定します。

補助金の振込までには、完了報告から2〜3ヶ月程度かかる場合があります。

3. よくある申請ミスと注意点

蓄電池補助金の申請は手順が複雑なため、些細なミスで申請が無効になることがあります。

主な失敗例
・工事完了後に申請してしまった（設置前申請が条件）
・対象外メーカーを選んでいた
・施工業者が補助金登録事業者ではなかった
・領収書の日付が契約書と異なっていた
・申請書の署名・押印漏れ

補助金制度は「事前確認」と「書類整合性」が最も重要です。
申請サポートを行う業者に依頼すれば、書類作成の負担を減らし、確実に申請を通すことができます。

4. 補助金を賢く活用するコツ

太陽光発電とセットで申請する

多くの自治体では「蓄電池単体」よりも「太陽光＋蓄電池」の同時導入に対して高額の補助を設定しています。
また、国のZEH支援制度でも、太陽光と蓄電池を組み合わせた住宅が優遇されています。

複数の補助制度を併用する

国と自治体の補助を組み合わせることで、総額が60〜100万円に達することもあります。
ただし、併用不可の制度もあるため、自治体・事務局へ事前に確認しておきましょう。

補助金対応の一括見積もりサイトを活用

補助金実績のある登録業者を自動で紹介してくれるサービスもあります。
同時に複数業者の見積もりを比較できるため、補助金対応力・価格・保証内容を総合的に判断できます。

補助金の申請タイミングに注意

補助金は年度予算制で、早期に上限に達することがあります。
特に春（4〜6月）は申請が集中するため、早めの準備が重要です。

5. 補助金で導入コストがどのくらい下がる？

例として、蓄電池10kWh（導入費用120万円）の場合をシミュレーションします。

・国の補助金：最大60万円
・自治体の補助金：最大30万円
合計で最大90万円の補助が得られるケースもあり、実質負担額は約30万円まで抑えられる可能性があります。

補助金があるうちに導入することで、費用回収期間を大幅に短縮できます。

6. まとめ

蓄電池の補助金は、正しく申請すれば導入コストを半分近くに抑えられるほど価値のある制度です。
ただし、申請手続きは複雑で、書類不備や条件の見落としによって不支給になるケースも少なくありません。

成功のポイントは
・最新の補助金情報を常にチェックする
・補助金対応業者に依頼する
・設置前に必ず申請を済ませる
この3点を徹底することです。

補助金制度を最大限に活用し、費用を抑えながら安心で経済的なエネルギー環境を手に入れましょう。

事例1：2019年千葉県台風による長期停電

2019年9月の台風では、千葉県を中心に最大10日以上にわたる停電が発生しました。

• 家庭の設備：太陽光5kW＋蓄電池9.8kWh

• 活用の様子：
  昼間は太陽光で発電した電気を使いながら余剰分を蓄電池に充電し、夜間は蓄電池からの電力で冷蔵庫や照明を稼働。近隣住民のスマホ充電もサポートできた。

• 感想：
  「周辺は真っ暗で不安でしたが、我が家だけは冷蔵庫が動き、照明が点き、家族の安心感は計り知れませんでした。」

事例2：2021年福島県沖地震での停電

2021年2月の地震では、東北地方を中心に広範囲で停電が発生。

• 家庭の設備：太陽光3.5kW＋蓄電池6.5kWh

• 活用の様子：
  停電発生直後は蓄電池で乗り切り、翌朝には太陽光で再充電。冷蔵庫やWi-Fiルーター、電子レンジの使用が可能で、生活への影響を最小限に抑えた。

• 感想：
  「停電が1日半続きましたが、冷蔵庫が止まらず食品が無事だったのは助かりました。スマホでニュースを確認できたのも大きな安心でした。」

事例3：2022年豪雨での関西地方の停電

• 家庭の設備：太陽光4.5kW＋蓄電池12kWh

• 活用の様子：
  豪雨による停電時、照明・冷暖房・通信機器を利用。子どもや高齢の家族がいる家庭でも不自由なく過ごせた。

• 感想：
  「子どもが怖がらずに過ごせたのは明かりがあったから。エアコンも短時間使えて熱中症の心配もありませんでした。」

家庭ごとの停電シナリオ（1日ごと）

単身世帯（蓄電池6kWh）

• 1日目：冷蔵庫＋スマホ充電で2〜3kWh消費。

• 2日目：曇天でも発電3kWh、生活維持可能。

• 3日目以降：食事を外部調達すれば数日間継続可能。

子育て世帯（蓄電池10kWh）

• 1日目：冷蔵庫・Wi-Fi・照明・炊飯器で5kWh消費。

• 2日目：晴天で7kWh発電→再充電しながら2日間は生活可能。

• 3日目：電気の使い方を工夫すれば、さらに延長可。

高齢者世帯（蓄電池12kWh）

• 1日目：医療機器（酸素濃縮器など）＋冷暖房＋照明で6kWh消費。

• 2日目：太陽光で充電しつつ同じパターンを継続。

• 3日目：蓄電容量が大きいため、3日以上安心して生活可能。

導入家庭が実感した共通メリット

1. 冷蔵庫・通信が止まらない
   食品が腐らず、情報も確保できる。

2. 昼夜の電力循環で長期停電に対応
   発電→蓄電→消費を繰り返し、災害時の生活を維持。

3. 精神的安心感
   子どもや高齢者がいる家庭で不安を軽減。

4. 地域への貢献
   近隣のスマホ充電や照明提供が可能になった例も多い。

注意点とデメリット

• 小容量（4〜6kWh）だと一晩で尽きてしまうケースあり。

• 曇天や雨天が続くと発電が減り、電力不足に陥る可能性。

• 初期費用が高額（200万円前後）で補助金活用が前提。

• 停電時に自動で「自家消費モード」に切り替わらない機種もあるため、機器選びに注意。

容量別シミュレーション：停電が何日しのげるか

※天候が良ければさらに継続可能

導入前に確認すべきポイント

1. 停電時の運転モード（全負荷型か特定負荷型か）

2. 売電と自家消費の切り替え仕様

3. 補助金の対象可否と申請手続き

4. 保証とメンテナンス内容（自然災害時の扱い）

5. 設置環境（屋外設置の防水・防塵・温度条件）

まとめ

災害時に太陽光＋蓄電池は確実に役立ちます。冷蔵庫や通信を守ることで生活が維持でき、家族の安心感も大きいことが実際の事例から明らかです。導入には初期費用や容量選定の課題がありますが、防災投資としての価値は高く、電気代削減効果も期待できます。導入を検討する際は、必ず複数業者の見積もりを比較し、停電モードや容量を家族構成に合わせて選ぶことが重要です。

事例1：東京都4人家族のケース

• 導入内容：太陽光5kW＋蓄電池10kWh

• 費用：約230万円（補助金50万円活用）

• 年間の電気代削減効果：12万円

• 体験談：
  「以前は毎月1万8千円前後だった電気代が、1万円前後にまで下がりました。さらに停電があった際も、冷蔵庫や照明を問題なく使用でき、安心感が増しました。導入してから家族で節電意識が高まり、太陽が出ている時間に洗濯や食洗機を回すようになったのも効果大です。」

事例2：大阪府2人暮らしのケース

• 導入内容：太陽光3kW＋蓄電池6kWh

• 費用：約150万円（補助金30万円利用）

• 年間の電気代削減効果：7万円

• 体験談：
  「夫婦二人暮らしで日中は不在が多いですが、夜間に蓄電池を使えるので電気代が大きく下がりました。以前は毎月1万2千円かかっていた電気代が8千円程度になり、年間7万円近い節約に。停電時にWi-Fiやスマホが使えるのも大きな安心です。」

事例3：愛知県5人家族のケース

• 導入内容：太陽光6kW＋蓄電池12kWh

• 費用：約260万円（補助金60万円活用）

• 年間の電気代削減効果：15万円

• 体験談：
  「大家族なので電気使用量が多く、導入前は月3万円以上の電気代がかかっていました。導入後は月平均で1万8千円ほどに抑えられ、年間15万円の削減に成功。夏場のエアコン使用も安心で、子どもたちのオンライン授業が停電で中断しないのも心強いです。」

導入家庭の共通メリット

1. 電気代の削減：
   家族構成や生活スタイルにより削減額は異なりますが、年間5〜15万円の削減効果が一般的。

2. 災害時の安心感：
   停電中でも冷蔵庫や通信機器を維持できることで安心感が大きい。特に子育て世帯や高齢者のいる家庭では重要。

3. 環境意識の向上：
   太陽光と蓄電池を導入することで、自家消費を意識した生活習慣に変わる傾向がある。

導入後に感じたデメリットや注意点

• 初期費用が高い：補助金があっても200万円前後の投資は大きい。

• 設置スペースが必要：蓄電池は屋外設置が基本で、スペース確保が必須。

• 定期メンテナンスの必要性：長期使用では容量劣化が避けられず、保証内容の確認が重要。

シミュレーション事例

• 太陽光5kW＋蓄電池10kWh導入

• 年間発電量：5,500kWh

• 自家消費率：70％

• 電気代削減額：年間約12万円

• 導入コスト：230万円

• 補助金：50万円

• 実質コスト：180万円

• 投資回収期間：15年程度

まとめ

太陽光＋蓄電池の導入は、家庭の電気代を年間数万円〜十数万円節約できるだけでなく、災害時の安心も提供します。初期費用の高さはデメリットですが、補助金や電気代削減効果を加味すれば長期的には十分メリットが大きいといえます。導入を検討する際は、必ず複数業者から一括見積もりを取り、自宅に合った容量やプランを比較することが成功のポイントです。

蓄電池を選ぶ際の基本チェックポイント

家庭用蓄電池の導入では以下の5つを必ず確認しましょう。

1. 容量（kWh）：家族人数や夜間の電気使用量に応じて選ぶ。4人家族で7〜12kWhが目安

2. 価格：本体＋工事費込みで100〜200万円が相場。容量1kWhあたりの単価も比較する

3. 保証内容：製品保証10〜15年、容量保証70〜80％維持が一般的

4. 性能：自立運転対応、全負荷対応か特定負荷型か、HEMS連携の有無など

5. メーカー・施工業者の信頼性：補償範囲やアフターサービス体制を確認

家庭用蓄電池おすすめランキング（2025年版）

1位：ニチコン ESS-U4M1（12kWh）

容量：12kWh
価格目安：180〜220万円
保証：15年保証（残容量70％維持）
特徴：国内シェアNo.1。全負荷タイプなら停電時に家全体をバックアップ可能。
おすすめ理由：信頼性・保証・導入実績のバランスが非常に優秀で失敗が少ない。

2位：長州産業 Smart PV Multi（12.7kWh）

容量：12.7kWh
価格目安：170〜210万円
保証：15年保証
特徴：自社製太陽光パネルとの相性が良く、効率的な自家消費を実現。国内生産で耐久性も高い。
おすすめ理由：国産メーカーで安心。補助金対象になりやすい点も魅力。

3位：パナソニック LJPB20（9.8kWh）

容量：9.8kWh
価格目安：160〜190万円
保証：10〜15年保証（残容量70％維持）
特徴：大手ブランドの信頼感。高温環境下でも性能が安定。
おすすめ理由：4人家族での夜間電力をまかなうのに最適な中容量モデル。

4位：シャープ JH-WBPB74（8.4kWh）

容量：8.4kWh
価格目安：150〜180万円
保証：10年保証（延長可）
特徴：AI制御やHEMSとの連携に強み。狭い設置スペースにも導入しやすい。
おすすめ理由：スマート制御を活かして効率運用したい家庭におすすめ。

5位：カナディアンソーラー EP Cube（10〜15kWh）

容量：10〜15kWh
価格目安：140〜180万円
保証：10年保証
特徴：海外メーカーながら日本法人があり、コストパフォーマンスが高い。
おすすめ理由：予算を抑えつつ容量を確保したい家庭に最適。

容量別の選び方

1〜2人暮らし：4〜6kWh（冷蔵庫や照明など最低限のバックアップ）
3〜4人家族：7〜12kWh（冷蔵庫・照明・エアコンなど主要家電をカバー）
5人以上：13〜15kWh以上（家全体を長時間カバー可能）

メーカー比較表

実際の導入事例

東京都の4人家族（ニチコン12kWh導入）：夜間の冷暖房と冷蔵庫をカバーし、停電時も安心。年間で電気代約10万円削減。
大阪府の2人暮らし（パナソニック9.8kWh導入）：主要回路の維持に十分。安心感が高く長期使用を想定。
愛知県の5人家族（長州産業12.7kWh導入）：自家消費率70％を達成。電気代削減効果が大きい。

導入費用と補助金

費用目安：100〜200万円（本体＋工事費）
国の補助金：DER補助金やZEH補助金で20〜50万円支援
自治体補助金：地域によっては最大100万円以上の支援あり

将来のトレンド

全固体電池の登場で長寿命・高性能モデルが期待される
EVと家庭の電力をつなぐV2H普及が進む
AI制御HEMSによる最適な充放電管理が主流になる

まとめ

家庭用蓄電池は「容量・価格・保証」の3つの軸で比較することが重要です。
信頼性重視ならニチコン・長州産業・パナソニック、コスパ重視ならカナディアンソーラー、スマート制御を重視するならシャープがおすすめ。
導入の際は必ず複数見積もりを取り、補助金制度を活用して総費用を抑えることが成功のポイントです。

地震や台風などの自然災害による停電は、いつ起こるかわかりません。そんなとき、太陽光発電と蓄電池の組み合わせが家庭を守る強力な備えになります。本記事では実際の停電時に「太陽光＋蓄電池」がどう役立ったのか、リアルな事例とともに解説します。

災害時に停電が起こるとどうなる？

停電は私たちの生活を一瞬で不便に変えてしまいます。とくに長時間に及ぶ場合は、電気が使えないことが命に関わるリスクにもなり得ます。

• 冷蔵庫が止まり食材が傷む
• スマホの充電ができず情報収集が困難になる
• 冷暖房が使えず、熱中症や低体温症のリスクが高まる
• 電気ポットやIH調理器が使えず、食事の準備が難しい
• 在宅医療機器（酸素濃縮器や吸引器など）が停止する危険

こうした不便さやリスクを回避するために、災害時の電源確保は家庭にとって非常に重要です。

太陽光＋蓄電池が災害時に強い理由

太陽光発電と蓄電池の組み合わせは「電気の自給自足」を可能にします。日中は太陽光で発電し、余った電気を蓄電池に充電。夜間や停電時には蓄電池から電気を取り出せるため、ライフラインを維持できるのです。

1. 日中の発電

停電中でも太陽が出ていれば発電が可能。蓄電池と連携していれば、発電した電気をそのまま家庭で使えます。

2. 夜間の電力供給

昼間に充電した電力を夜に使用できるため、照明や冷蔵庫、通信機器を稼働させられます。

3. 非常用コンセント

多くの蓄電池やハイブリッドパワコンには「非常用コンセント」があり、災害時でも一定の家電が稼働できます。

実際の事例①：地震による停電で助かった家庭

2021年の福島県沖地震では、一部地域で数日間の停電が発生しました。太陽光＋蓄電池を導入していたAさん宅は、以下のように電気を活用できました。

• 冷蔵庫を24時間稼働させ、食材を無駄にせずに済んだ
• 夜間はLED照明を使い、安全に避難生活を送れた
• 蓄電池を通じてスマホやタブレットを充電し、情報収集や家族との連絡に不安がなかった

Aさんは「蓄電池があったおかげで不安がかなり軽減された」と話しています。

実際の事例②：台風による大規模停電での活用

2019年の台風15号では、千葉県を中心に数十万世帯が停電しました。Bさん宅は太陽光と9.8kWhの蓄電池を導入しており、停電中もほぼ普段通りの生活ができたといいます。

• エアコンは控えたが、扇風機と冷蔵庫は常時稼働
• IHではなく電気ポットでお湯を沸かし、簡単な調理を継続
• 電気自動車（EV）への充電も一部可能だった

停電が1週間以上続いた地域でも、Bさん宅は近隣住民にスマホ充電を提供するなど「地域の電源ステーション」として活躍しました。

実際の事例③：医療機器を支えた蓄電池

在宅医療を受けていたCさん宅では、蓄電池が命を守る存在となりました。Cさんは在宅酸素療法を利用しており、停電時に酸素濃縮器が止まれば生命に関わるリスクがあります。

• 蓄電池を使って酸素濃縮器を24時間稼働
• 太陽光発電により日中は電力を補給
• 医療機器の安定稼働により、入院を避けられた

このように、災害時の電源確保は命を守ることにも直結します。

蓄電池の容量と災害時の安心感

停電時にどの程度の生活ができるかは、蓄電池の容量で決まります。

• 4kWh前後：冷蔵庫・照明・スマホ充電程度
• 6～10kWh：冷蔵庫＋照明＋通信機器＋炊飯器など
• 10kWh以上：冷暖房や医療機器も稼働でき、ほぼ普段通りの生活

災害対策を重視するなら、6kWh以上の蓄電池が推奨されます。

導入前に知っておくべき注意点

停電時に確実に電気を使うためには、以下の点に注意が必要です。

1. 停電対応型か確認
   すべての太陽光・蓄電池が停電対応ではないため、事前に機能をチェック。
2. 分電盤の切替工事
   家全体に電力を供給するタイプか、一部の回路のみかで利便性が変わります。
3. 容量と使用時間のシミュレーション
   災害時にどの家電を優先するかを考え、それに見合った蓄電池を選ぶ必要があります。

まとめ：災害時の安心を得るために

実際の事例を見てもわかるように、太陽光発電と蓄電池の組み合わせは「停電に強い家づくり」の鍵となります。電気の自給自足は日常の電気代削減だけでなく、非常時のライフライン確保にも直結するのです。これから太陽光や蓄電池の導入を検討している方は、補助金制度や一括見積もりを活用し、自宅に最適なシステムを選んでみてください。