地震や台風などの自然災害が頻発する日本において、停電はいつ誰に起きてもおかしくないリスクです。そんな中、家庭用蓄電池は非常時のライフラインとして注目を集めています。この記事では、災害時に蓄電池をどのように活用できるのか、どれくらいの容量が必要なのか、どの家電が使えるのかを具体的に解説します。
蓄電池が災害時に注目される理由
災害時に最も困るのが「停電」です。照明や冷蔵庫、通信機器など、現代生活において電気は必要不可欠です。停電が数時間から数日続くことも珍しくない中で、蓄電池が備えてあれば、必要最低限の生活を維持することが可能になります。
非常用電源としての信頼性
家庭用蓄電池は、充電しておいた電気を必要な時に使える電源装置です。太陽光発電と組み合わせれば、日中の発電→蓄電→夜間使用というライフラインの自給自足が可能になります。停電時でも家庭内の電源として機能し、発電機のような騒音や燃料も不要です。
災害後の復旧までを支える電源
災害時にはインフラの復旧が遅れることもあります。電気が使えなければ、調理も洗濯もできず、冷蔵庫の中身は腐敗し、情報収集や連絡手段にも支障をきたします。蓄電池があれば、復旧までの間の“電力の橋渡し”として機能します。
家庭用蓄電池の容量と停電時に使える電力量
蓄電池の容量は「kWh（キロワットアワー）」で表され、これが多いほど多くの電気を貯めておけます。しかし、どのくらいの容量で何が使えるのかはイメージしにくいものです。以下では、蓄電容量別にどのような家電がどれだけ使えるかを具体的に解説します。
1kWhあたりで使える電力量の目安
| 家電製品 | 消費電力の目安 | 1kWhでの使用時間 |
|---|---|---|
| LED照明（10W） | 約10W | 約100時間 |
| 冷蔵庫（小型） | 約100W | 約10時間 |
| スマホ充電 | 約5W | 約200回 |
| テレビ（32型） | 約100W | 約10時間 |
| 電子レンジ | 約1,000W | 約1時間 |
| ノートPC | 約50W | 約20時間 |
この表からも分かるように、消費電力の小さい家電であれば長時間使用できますが、熱を発生させるような高出力家電（電子レンジ・ドライヤーなど）は一気に電力を消費するため、使用には注意が必要です。
停電時に最低限確保したい蓄電池容量とは？
災害時の備えとして蓄電池を導入する場合、何日分の電力を確保したいかによって必要容量が変わります。
1日分の最低限の生活を維持する容量
- LED照明 × 3か所：30W × 5時間 ＝ 0.15kWh
- 冷蔵庫：100W × 24時間 ＝ 2.4kWh
- スマホ2台の充電：5W × 2台 × 2回 ＝ 0.02kWh
- テレビ：100W × 2時間 ＝ 0.2kWh
合計：約2.8kWh／日
よって、3kWh以上の容量があれば、最低限の生活を1日はカバーできます。2〜3日分の備えを考えるなら、6kWh〜10kWhの蓄電池を選ぶのが望ましいです。
ポータブル蓄電池と据置型蓄電池の違い
家庭用蓄電池には主に「ポータブル型」と「据置型」の2種類があり、それぞれの特徴を理解して選ぶことが大切です。
ポータブル蓄電池の特徴
- 持ち運びができ、キャンプや車中泊などでも使える
- 工事不要で、購入後すぐに使える
- 容量は500Wh〜2kWh程度が主流
- 価格は5万円〜30万円程度
→短時間・一時的な停電への備えに適しています。
据置型蓄電池の特徴
- 屋外設置が基本で、家庭の配電盤と連携
- 太陽光発電との連携で自動充放電が可能
- 容量は4kWh〜16kWh以上も対応
- 価格は100万円〜250万円が相場（補助金適用で減額可）
→長時間・数日間の停電対策や日常的な節電用途にも対応します。
蓄電池を上手に活用する停電時のコツ
いざ停電になったとき、電気の使い方にも工夫が必要です。限られた容量を効率よく活用するためには、以下のような対策を取りましょう。
使用家電の優先順位を決める
- 命に関わる家電（医療機器など）
- 食材保管（冷蔵庫）
- 情報収集（スマホ・ラジオ）
- 照明・通信機器
- 快適性（テレビ・扇風機）
不要不急の家電は一時的に使用を控えることで、より長時間の電力確保が可能です。
日中は太陽光発電から直接利用
太陽光発電と連携している場合、昼間は太陽光で発電した電気をそのまま使用することで、蓄電池の消耗を抑えることができます。発電量が多い時間帯に調理や洗濯を行い、夜間に備えて蓄電しておくと良いでしょう。
家族間で節電意識を共有する
複数人で生活している場合は、使える電力量に限りがあることを事前に共有しておきましょう。情報を可視化するモニターなどがあると、残量が一目でわかりやすく、協力体制も整いやすくなります。
補助金を活用して防災対策を強化
2025年現在、国や自治体では「防災・レジリエンス」の観点から家庭用蓄電池に対する補助金制度を用意しています。これを活用すれば、高額な蓄電池でも導入のハードルを大きく下げることができます。
- 環境省「災害対応型蓄電池補助」：最大60万円
- VPP対応蓄電池補助（経産省）：最大75万円
- 東京都「災害時自立支援補助金」：最大60万円
地域によって制度の有無や条件が異なるため、居住地の自治体の公式サイトなどで最新情報を確認してください。
まとめ
蓄電池は、停電時に最低限の生活を支えるための“命綱”となる設備です。容量の目安や使える家電を理解しておくことで、いざという時にも安心して対応できます。災害はいつ起こるか分かりませんが、備えは今すぐにでも始められます。
特に太陽光発電との併用で、災害時だけでなく日常の節電にも効果的な蓄電池。補助金制度を活用して導入のハードルを下げ、家族の安全と安心を確保しておきましょう。
