基礎知識

太陽光と蓄電池を組み合わせると何が変わる？

太陽光と蓄電池を組み合わせると何が変わる？

太陽光発電と蓄電池をセットで導入する家庭が増えています。
では、太陽光発電だけのときと比べて、蓄電池を組み合わせると何が変わるのでしょうか？
本記事では、「発電」「節約」「停電」「環境」などの観点から、太陽光＋蓄電池の相乗効果をわかりやすく解説します。

目次

    1. 太陽光発電と蓄電池の基本的な役割

    まずはそれぞれの役割を整理しましょう。

    装置 主な役割
    太陽光発電 太陽の光を電気に変換。日中に発電し、家庭で使う。余った電気は売電可能。
    蓄電池 電気をためて使う。夜間や停電時に放電し、電気を供給する。

    この2つを連携させると、「昼に発電 → 夜に蓄電分を使用」という流れが可能になり、家庭内で電力を循環利用できるようになります。

    2. 組み合わせるとどう変わる？5つのポイント

    ① 電気代がさらに下がる

    太陽光発電だけだと、昼間の発電量が多くても、夜は電力会社から電気を買う必要があります。
    しかし蓄電池を併用すると、昼間に発電して余った電気をためておき、夜に使用できるようになります。

    結果として、1日の買電量が大幅に減少し、電気代を最大40〜60％削減する家庭も。

    【例】

    • 太陽光のみ：電気代削減効果 年間7万円前後

    • 太陽光＋蓄電池：電気代＋売電効果で 年間10〜15万円削減

    特に、電気料金の単価が高騰している2025年現在では、蓄電の有無で年間の節約額に大きな差が出ています。

    ② 災害・停電時の安心感が格段にアップ

    太陽光発電は日中しか発電できず、停電時には系統（電力会社の線）と切り離されるため、単独では電気を供給できない場合があります。

    しかし蓄電池を組み合わせると、

    • 太陽光で発電した電気をためておき、

    • 停電時にも照明・冷蔵庫・スマホ充電などに利用可能。

    特に「全負荷型蓄電池」なら、家全体の電力をバックアップでき、最長で24時間以上の非常用電源になります。
    停電が多い地域や災害リスクの高いエリアでは、家庭の“防災インフラ”としての価値が非常に高まります。

    ③ 売電よりも“自家消費”が中心に

    以前は「発電した電気を売る（FIT制度）」で収益を得る家庭が多かったですが、現在は売電単価が下がり、自宅で使うほうが得という時代になりました。

    • 売電単価（2025年）：約16円/kWh

    • 買電単価（昼間）：約30円/kWh

    つまり、「売るより使うほうが約2倍お得」。
    蓄電池があれば、この“自家消費”の割合を60〜80％まで引き上げられます。

    ④ 電力を「見える化」できる

    蓄電システムには専用モニターがあり、

    • 発電量

    • 消費電力

    • 充電残量

    • 売電・自家消費の比率
      などをリアルタイムで確認できます。

    家族全員が“電気の使い方”を意識するようになり、節電意識の向上にもつながります。

    ⑤ 脱炭素・環境面での貢献

    太陽光＋蓄電池を導入することで、電力会社の火力発電に依存しないクリーンな電力生活が可能になります。
    一般的な4人世帯で、年間約1,200kgのCO₂排出削減に相当します。

    これは、杉の木約85本が1年間に吸収するCO₂量に匹敵します。

    3. システムの動作イメージ

    太陽光と蓄電池を組み合わせたときの1日の電力サイクルを見てみましょう。

    時間帯 主な動作 使用電力の流れ
    朝（6〜9時） 家電使用開始 太陽光発電＋蓄電池から放電で補う
    昼（10〜16時） 発電ピーク 発電→自家消費→余剰分を蓄電 or 売電
    夕方（17〜22時） 発電停止 蓄電池にためた電気を使用
    夜間（23〜翌朝） 使用量減少 夜間電力で充電 or 待機状態

    このように、家庭内で電気を循環させることで、「買わない電気」を増やすことがポイントです。

    4. 導入コストと回収の目安

    太陽光発電と蓄電池のセット導入は、コストと回収年数を考慮することが重要です。

    設備 相場価格 寿命 補助金適用後の実質負担
    太陽光発電（5〜6kW） 約150〜200万円 25年 約130万円〜
    蓄電池（10kWh前後） 約120〜180万円 10〜15年 約90〜130万円
    合計 約250〜350万円 — 約200万円前後（補助金次第）

    投資回収の目安：

    • 売電＋節電効果：年間10〜15万円

    • 約10〜13年で回収可能

    さらに、電気代上昇リスクや停電対策効果を考慮すれば、実質的な“元は取りやすい”設備といえます。

    5. 導入時の注意点

    • 屋根の耐荷重・日射条件を事前に確認。

    • 蓄電池の設置スペース・配線経路を確保。

    • 補助金申請は工事前に手続き必須。

    • メーカー保証・施工店のアフターサポートを確認。

    6. どんな家庭におすすめ？

    • 電気代を月1万円以上支払っている家庭。

    • オール電化住宅。

    • 停電時に冷蔵庫や医療機器を維持したい家庭。

    • 小さな子どもや高齢者がいる家庭（防災対策）。

    特に「共働き＋子育て世帯」では、昼間の発電を夜に使うスタイルが合っており、費用対効果が高い傾向があります。

    7. 導入事例

    事例① 東京都・4人家族

    • 太陽光：5.5kW、蓄電池：9.8kWh

    • 導入費用：270万円（補助金45万円活用）

    • 節電効果：約13万円／年

    • 回収期間：約11年

    事例② 愛知県・5人家族（オール電化）

    • 太陽光：6.2kW、蓄電池：12kWh

    • 節約＋売電効果：年間15万円超

    • 台風による停電時、冷蔵庫と照明が通常通り稼働

    事例③ 福岡県・共働き家庭

    • 太陽光：5.0kW、蓄電池：6.5kWh

    • 日中の発電を夜に使用、自家消費率75％を実現。

    8. 今後の展望

    政府は2030年に向けて、**再エネ比率36〜38％**を目標に掲げています。
    家庭用蓄電池は「再エネを安定的に使うためのキーデバイス」として、住宅設備の標準化が進む見込みです。

    今後は、

    • AI制御による自動最適化

    • EV（電気自動車）との連携（V2H）

    • 地域エネルギーシェアリング
      など、さらに進化した“次世代スマートエネルギー生活”が普及していくでしょう。

    まとめ

    太陽光発電と蓄電池を組み合わせることで、家庭は「電気を買う立場」から「電気をつくって使う立場」へと変わります。
    電気代の削減、防災、環境対策、すべてを1つのシステムで叶えられる時代が到来しました。
    導入を検討する際は、複数業者で比較し、補助金や保証条件を最大限活用することが成功の鍵です。